先日ある自治体様で、Web会議システムの「Zoom」を導入させていただき、マニュアルの作成・説明会などを行いました。
十数ヶ所の拠点をつないだ、初めてのWeb会議リハーサルも実施。画面の奥にいる各地の人々から「すごい！」「ちゃんと聞こえる！」と歓喜の声が上がったのが印象的でしたね、やってよかったです！
「リモートワーク」
そんな言葉が世に浸透して久しいですが、Webを通して遠隔で仕事をしていく時代が確実に訪れています。僕も今では打ち合わせの半分以上がWeb会議です。場所や組織にとらわれず、日本全国あらゆる方と仕事をしています。
当然、このリモートワークは企業や自治体の「働き方改革」の文脈でもしっかりと当てはまるもので、「働き方改革」を謳う企業・自治体がリモートワークを取り入れない理由が全くないと思っています。
今日は、そんなWeb会議への熱をひたすら書いた記事ですw
Web会議導入のメリット
とりあえずWeb会議をやることで、どんなメリットがあるのか、散々いろんなところで発信してきました、改めてここでも触れておきます。
① 物理的（距離的）制約がなくなる
遠く離れ、打ち合わせができないから一緒に仕事ができなかった、ということはなくなります。今まで、目の前にあった物理的な障害がWeb会議によりなくなるわけです。これにより、相手が日本のどこにいようが、もっと言えば、世界のどこからでも、Web会議を通してフェイスtoフェイスのコミュニケーションがとれ、仕事をすることができる。
事実、僕の仕事を手伝ってもらっている方はオランダ在住です。なんのストレスもなく仕事を一緒に進められてます。
② 移動時間を削れる
リアルの打ち合わせをしようとすれば、現地への移動時間が必ずかかります。10人がそれぞれ1時間かけて移動をすれば、全員の移動時間の合計は往復で20時間ですよ。やばいですよね、移動するだけで20時間を浪費しているというw
いかに「移動時間」という無駄な時間浪費をしていたか、がわかると思います。
Web会議を行えば、この20時間が削れるわけです。どうですか？会社の経営者の方。Web会議を導入しない理由がありますか？
③ 経費が節約できる
もう一つ企業・自治体さん向けに刺さるメリットを。先の移動時間の削減に加え、移動の経費も大幅削減されます。僕が以前いた大手企業では、月に一度、全国50箇所以上の営業拠点から幹部が集まる会議を行なっていました。北は北海道から南は沖縄まで。飛行機も新幹線もホテルも全部会社の経費。
一回の会議に何百万かけてるんだって感じですよね（笑）。何百万もかけて、何百時間にも及ぶ移動時間をかけて、「うーん、売り上げが芳しくないですねー」と話し合う。無駄すぎて涙が出てきますよ…w
売り上げたければ、今すぐのその会議をWeb会議にすれば、毎月数百万の利益が確保できますから！！
Web会議に批判的なクソみたいな意見を根絶したい
大抵、こういうことを書くと出てくる意見は、
「やっぱり対面のコミュニケーションが大切だろ！」とか
「Web会議では伝わらないこともあるんだ！」
といったもの。
はいはい。一つだけ断定しますが、こういったネガティブな意見をいう人は「Web会議をやったことない人」なんですよ。やったことない人の意見にどれだけの価値があるでしょうか？
食べたこともないレストランを批評している人を、どう信用できましょうか。
もしかしたら、企業や自治体に所属していてWeb会議をやってみたいけど、周りの理解を得られない…と悶々としている人もいるかもしれません。
大丈夫です、やったことのない人の意見は無視する、もしくは一度でいいので強制的にやってもらう、というアクションを取りましょう。Web会議は先に述べた通り、絶対的に有益なものです。導入することの方がデメリットが大きいという意見があったら、ぜひ聞きたい。99.9%打ち返す自信があります。
それくらい、強烈なメリットがあるのがWeb会議です。
電話だって、普及する前には使ったことない人からのくだらない反対意見がたくさん出たんでしょう。時代はひたすらくり繰り返すんですよ。
携帯電話を持たない営業マンなんて存在しなくなりました。近い未来、Web会議を行えない企業・自治体は無くなるでしょうし、拒否しつづければ、それはすなわち衰退につながることでしょうね。
ちなみに最後に念のためいっておきますが、これだけWeb会議がすごい！と主張していますが、当然リアルであった方が効果的な場合もあります。深い議論や、空気感を共有した方が良い会議など。目的に応じて、手段を考えていけば良いのだと思います。
やったことのない人からの腐った意見に折れそうな方、頑張りましょう。近いうち、企業・自治体向けのZoom説明会なんかもやっていきたいなと思っています。また、組織に導入したいと思っている人もぜひご相談ください。すでに企業・自治体での導入ノウハウはありますので、お力になれると思います。
